誰もが個々に望む生活を思い描き、思い描く理想の生活を維持する収入を得るため、仕事を行う。
思い描く理想の生活は、個々に異なるため、必要とする収入、その収入を得るための仕事や働き方も多様となる。
望む生活、必要とされる収入、その収入を得るための仕事や職業の組み合わせは多種多様であるが、自身の働き方や職業選択を俯瞰的に行える人ばかりではない。
本来は多種多様な選択肢が潜在的に広がっているにも関わらず、その選択肢や可能性の❝地図❞を受け取れずに一人悩むケースも少なくない。
厚生労働省「人口動態統計」によれば、2019年の自殺者は1万9,425人(内男性は1万3,668人、女性は5,757人)であった。
自殺の原因については、健康問題が最も多く10,195人、次いで経済・生活問題3,216人、勤務問題が1,918人となっている。
「被用者・勤め人」の自殺者数は6,742人であった。
働くことに関連する「経済・生活問題」と「勤務問題」が自殺の大きな原因となっている現実がある。
さらに年齢階級別の「経済・生活問題」と「勤務問題」を原因とする自殺者数を見てみると、
「経済・生活問題」が主たる理由と考えられる「20～29歳」の自殺者数は417人、「30～39歳」は503人、「40～49歳」は676人、「50～59歳」は778人と、年齢が高まるほど自殺者数が高まる傾向である。
「勤務問題」が主たる理由と考えられる「20～29歳」の自殺者数は409人、「30～39歳」は387人、「40～49歳」は490人、「50～59歳」は418人と、「勤務問題」が全世代に亘って自殺の大きな原因となっている。
生活の仕方、収入を得る働き方、職業の組み合わせは多種多様である。
望む生活と収入、仕事の均衡点を探るには、専門知識を有するカウンセラーとの「対話」が求められる。
無数に見出せる可能性を探り、望む生活を行うためにも。
【引用・参考文献】
・「令和3年版自殺対策白書」厚生労働省(2021)
・「令和2年中における自殺の状況」厚生労働省(2021)
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